新型コロナウイルスのワクチンについては賛否が別れていて、ちょっとやソッとの論争では中々決着がつかん複雑な問題になっている。
ワクチン接種を拒否している人の多くは、自身で色々と調べて自分なりに判断した上で接種を断念したんやと思う。
一方ワクチン接種を検討している人、もしくは接種した人というのは政治・メディア・日本医師会など、ひとまとめにすると“国家”というものを少なからず信用した上で判断した人が多いと思う。
これは大雑把(すぎる!?)な視点でネットVSマスコミと見る事ができる。
マスコミにもネットにも問題がある
ただし、どちらが正しいとは言えない程に、ネット＆マスコミ両者に問題はある。
一言にネットと言っても、出所不明な情報やデマを流す一般人の情報から、その道の専門家個人の発信、はたまた海外のメディアまで、かなり幅広く視野を広げて情報を取得できる。情報の質はピンキリで玉石混合やけど、上手く精査して情報を取得すればマスコミでは報じない事実にありつく事も出来る。
マスコミは個人レベルでは難しい現地取材、各部門に分けられ素早く正確な情報を国民に発信する事ができる‥‥はずやねんけど、今に始まった事じゃないけど日本のマスコミには問題点が多すぎるっちゅう事実がある。
いや、問題点という表現は可愛すぎるなぁ‥。マスコミ各社情報の質にバラつきはあれど一貫して、明らかな言論統制や印象操作、絶対に国民に知らせるべき情報をスルーしてしまう報じない自由という伝家の宝刀を事あるごとに抜刀している。
何の為にそんな事をしているのか‥!?
マインドコントールと洗脳
マインドコントールや洗脳という言葉を聞いて『そんなアホな(笑)』と鼻で笑ってしまう人も少なくない。まるで映画のようなぶっ飛んだ事が事実として起こっているのが、世界一陰謀が渦巻く国ニッポン。
話を進める前にまず、マインドコントロールと洗脳の定義の違いについてざっくりと触れておく。マインドコントロールとは、操られる側に気付かれないように心を操ってしまう事。一方洗脳は暴力や恫喝、違法薬物の幻覚剤などを使用して、強制的に心を操る事、といった具合に一応定義分けされてる。
でも、実際の使われ方としては結構曖昧やから、このブログでも同じく曖昧でいくから細かい事は気にせんといてね。
この記事のスタンス
この記事で伝えたいのは『ワクチンを打ったらアカン！』という事ではない。ワクチン接種を決めるのは最終的に本人の意思である以上、公正な情報を取り入れた上で慎重に決断するべき。
そう‼この公正な情報の発信が行われていないだけやなく、もれなくマインドコントロールまでかけてワクチン接種させようなんざ見過ごす訳にはいかん。
つまり、マインドコントロールが解けた上で接種を希望するのは本人の自由、というのが僕のスタンス。
とはいえ、マインドコントロールを解くのはそう簡単ではない。という事で徹底的に根本的な部分から潰しにかかりたいので、少々長くなってしまうけどお付き合いいただきたい。
この記事の目的
マインドコントロールの影響は、学校教育からメディアなど広範囲に及んでいて、一番影響力が強いのはやっぱりメディアちゃうかなと思う。もちろんそのメディアを通して得られる情報の信頼度、メディアを通して得られる国家(政府＆日本医師会等)が本当に信用に値する組織なのか、という事に的を絞りたい。
つまり、目的は多くの人が信じている国家、つまり‥。
- 政府
- 医療
- マスメディア
これらの真実＆闇を暴いて、国家への信用というものに今一度疑いの目を持って欲しいというのが狙い。
日本におけるマインドコントロールの歴史
かなり時代を遡るけど、日本のマインドコントロールの歴史を語る上で絶対に外されへんもの。それはGHQ!!アメリカを筆頭に連合国軍で構成された機関であり、日本の占領政策のかじ取りについてもアメリカが主導権を取った。
GHQがどんな思惑で日本の占領政策を練ったかは後で述べるとして、まずどんな占領政策を実行したかを先に見てみよう。
プレスコード
- SCAP(連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判
- 極東国際軍事裁判批判
- GHQが日本国憲法を起草したことの言及と成立での役割の批判《修正：2018年4月26日、江藤氏原訳「GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判」を英文原文に従い修正。修正根拠は記載のアメリカ国立公文書館の典拠文書の記述に拠る。（細谷清）》
- 検閲制度への言及
- アメリカ合衆国への批判
- ロシア(ソ連邦）への批判
- 英国への批判
- 朝鮮人への批判
- 中国への批判
- その他の連合国への批判
- 連合国一般への批判（国を特定しなくとも）
- 満州における日本人取り扱いについての批判
- 連合国の戦前の政策に対する批判
- 第三次世界大戦への言及
- 冷戦に関する言及
- 戦争擁護の宣伝
- 神国日本の宣伝
- 軍国主義の宣伝
- ナショナリズムの宣伝
- 大東亜共栄圏の宣伝
- その他の宣伝
- 戦争犯罪人の正当化および擁護
- 占領軍兵士と日本女性との交渉
- 闇市の状況
- 占領軍軍隊に対する批判
- 飢餓の誇張
- 暴力と不穏の行動の煽動
- 虚偽の報道
- GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
- 解禁されていない報道の公表
プレスコードはシンプルに言えばマスコミの報道ルールで、上記の三十項目を破ると削除＆報道禁止っちゅう厳しい罰を与えられる(別で十項目あるが割愛)。後に占領軍の犯罪にも報道規制がかけられた事から、膨大な数の占領軍による日本人女性強姦事件を誘発するきっかけになったと言われている。
GHQ占領下の日本 進駐軍による強姦事件が多数発生の記録も｜NEWSポストセブン
プレスコードの考察
項目4.で検閲されている事すら言及を禁止している事から、GHQによる報道規制がある事を秘密裏に行いたかった事が伺える。項目25.占領軍軍隊に対する批判を禁止しておきながら、強姦や殺人などやりたい放題していた記録が残っている以上、これら項目が正義の為では無かったという事は明らか。
さらに気になる項目.14第三次世界大戦への言及を禁止って、何が目的でこんな項目を定めたんやろうか‥。
WGIP(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)
名前通りにかなり手の込んだ作戦で、日本国民に戦争責任を植え付けるというもの。日本軍の行いを肯定するつもりはないが、日本は西洋列強によるアジア植民地解放、大東亜共栄圏というスローガンがあった事は事実。
そういった日本の正当性と言える部分を片っ端から排除し、歴史教育を歪曲して日本軍が何もかも悪かった事にした。
『歴史は勝った方が書く』とはよく言ったもんで、連合国に都合の悪い事はメディアでも教科書でも触れられる事はなく、戦後の日本人を思い通り洗脳する事に成功した。ただ、ネットが普及していくにつれて、歴史は勝者の都合が良い風に書かれるという事が認知されてきている。
最近‥といっても2015年～あたりから、産経新聞が大東亜戦争と呼称したり、強気の記事を発信しているのをよく見かけるので↓リンク↓を貼っておく。
3R5D3S政策
占領政策の基本原則として3R5D3S政策がある。ただし、安岡正篤(やすおかまさひろ)氏がGHQのガーディナー参事官から直接聞いたという証言以外に、そういった政策があった事が分かる資料は見つかっていない。‥が、個人的には後の日本がこの政策にバッチリしてやられている所を見ると、ほんまにある政策なんやろうなぁっとは思う。
別名で愚民化政策や一億総白痴化(いちおくそうはくちか)などとも言われている。
３R‥‥Rvenge(復讐),Reform(改組),Revive(復活)
復讐という言葉がついている事から分かるように、改組と復活というのは他でもないアメリカの為にという認識で間違いない。
5D
- Disarmament(武装解除)
- Demilitalization(軍国主義排除)
- Disindustrialization(工業生産力破壊)
- Decentralization(中心勢力解体)
- Democratization(民主化)
3S‥Screen(スクリーン),Sport(スポーツ),Sex(セックス)
現在でも色濃く残っている事もあり、一番よく取り上げられるのがこの3S政策。洗脳に持ってこいのテレビに国民を縛り付け、楽しめるコンテンツを与えて国民を愚民化させる。
現にアメリカの情報公開制度によって、正力松太郎（テレビ放送の父、プロ野球の父）、読売新聞、日本テレビ放送網などがCIAのスパイ協力者であった事が公開されている。
GHQの占領政策が戦後の日本に与えた影響
他にも財閥解体や公職追放(人員の入れ替え)など、まだまだあるけど洗脳と関連している政策はこれで一通り紹介できた。‥で、戦後は政治家やマスコミなどの抵抗したという記録はあるが、残念ながらGHQの思惑通りに日本は変えられてしまった‥。
『当時は大変やったかもしらんけど、今は平和やからエエやん』
多くの人がそう思っているこの現状こそ、GHQの思惑通りになってんちゃうかな？安保や同盟なんて事よく言っているけど、アメリカにとって日本を不沈空母として利用する以外にその約束事にメリットなんて無い。
その利用価値が無くなれば、見捨てる可能性は十分にある。
スパイ防止法と憲法九条
南京大虐殺の捏造、尖閣諸島付近の領海侵犯、竹島の不法占拠、国際法に違反した賠償請求、アメリカは国連と同様に知らんぷり。その上日本はそれらに抵抗できずにいる。なぜなら、国連にとって日本は戦後76年経った今でも敵国扱いやからな。
憲法九条以前に日本は武力を持って抵抗するには、かなり慎重にならざるを得ない理由があるという事。
戦後76年が経過した今も、スパイ防止法という当たり前の法律が何故日本にだけ存在しないのか。それは近隣諸国のスパイが政府内いる可能性だけじゃなく、アメリカから主権を取り戻せていない部分も可能性として疑うべきとちゃうやろうか。
現代でもGHQ(アメリカ)の影響はあるのか
プレスコード、ウォーギルトインフォメーションプログラム、3S政策、この3つの政策は今現在でも多少形は変わっても残っていると言える。他にも米軍が日本に残っているし、米軍基地の制空権はアメリカに支配されている。それに日本では未だに軍を持つことも兵器を開発する事もでけへんわけやし‥、普通に植民地そのものやでな。
あと、そこら中に反日左翼がおって、日本人の為に動けてない所をみても、間接的にアメリカの影響は続いているという見方は出来るんちゃうやろうか。
