ヤタガラスピリチュアル

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ラスト脱・洗脳(後編)アメリカと政府とメディアによる洗脳

※本記事では“衝撃的な日本の事実のみを厳選⇒列挙”して『チクショウ!騙されてた!』と気付かせる事ではじめて“疑いの目”を向ける事を“脱洗脳”と定義しています。前編をご覧になられていない方は是非とも前編からご覧いただいた方が、効果があり‥あると思います。

 

前回までのあらすじ

歴史教科書では“日本軍は完全悪で連合軍は正義の味方”という子供向けのアニメのような分かりやすい構図やったと教えている。でも、それはアメリカによる『だったらいいな』という理想によってねじ曲げられた歴史やった事が分かった。

 

しかも、そんなアメリカの都合で作られた歴史教科書を日本では未だに使っている‥。

日本人にかけられている洗脳とは!?

ここで、本題である洗脳について一度整理しておきたい。歴史教科書がアメリカの都合で書きかられたんやったら、なんで真実を書かんのか。その理由は、真実を書いたらアメリカだけじゃなく諸外国とも国際問題になるから。

 

つまり、自分達の先祖が命がけで戦った戦争の事実を知る権利すら、外国に奪われているっちゅう事。これって実際、国の存続にもかかわるくらいの重要な事やで。あと、戦後GHQによって日本神話の教育まで禁止された。ビックリする事に、なぜか禁止したアメリカが自国の中学校で日本の神話を教えているらしい。

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話が脱線したけど、要するにこの段階で日本人の自国に対する印象とアメリカや連合国に対する印象操作がおこなわれているっちゅう話。

アメリカがヒーローであるという洗脳

 GHQの占領下で書き換えられたのは、戦争の歴史だけとちゃう。占領中にした事も、今までしてきた事もず~~~っと隠し続けている。

 

戦後、GHQは警察を含むすべての日本人の武器を没収した。日本の若い男が戦死して少なくなっていた時代に、連合軍は女性に対して野蛮な行為をした。その内の一つの事例を紹介する。

 

東京都の事例
スヴォボダおよび田中の調査によれば、1946年4月4日の深夜、3台の軍用トラックに便乗した米兵50人が東京都大森区(現・大田区)の中村病院に侵入し、号令の笛とともに約一時間の間に女性患者40人、女性職員37人を回姦凌辱した[14]。被害者のうち、2歳の幼女は事後床にたたきつけられ死亡したほか、止めに入った男性職員一名が殺害された[14]。

占領期日本における強姦 - Wikipedia

 

証拠資料が必要な方はこちら⇩。

進駐軍の不法行為 (現代史料出版): 1999|書誌詳細|国立国会図書館サーチ

 

こういった大規模な事件は記録として残っているけど、被害者が単独や少数の事件も含めたらかなりの件数のレイプがあったやろうな。

GHQによるレイプ事件はプレスコードで黙殺された

日本占領研究の第一人者であるジョンダワーの調査によると、占領軍による性暴力の防波堤として日本側が公娼施設を性病の蔓延で廃止したところ、被害件数が一日平均40件から一日平均330件に急増したとある。

 

 もちろんGHQのすべての人間がこんな事したってわけちゃうけど、事実としてこういった犯罪があった記録は残っている。こういった事件は、プレスコードによって報道する事を禁止されていたから、ニュース記事として当時は勿論、現代でも触れる事はまず無い。

 

占領軍には治外法権と言って、日本の法律が適用されへん特権があった。そこへプラスして報道までされへんかったんやから、こういった事件が多発するのは当たり前やわな。ほんでこういった特権が不思議な事に、とある戦勝国以外にも、(事実上)与えられていた。

 朝鮮進駐軍という非公式な集団

 プレスコードでは連合軍以外にも、なぜか朝鮮人への報道も禁止しており、連合軍と同じく朝鮮人による犯罪行為も横行した。同じくプレスコードに※闇市の状況を報じる事も禁止されていた為、盗品や略奪品を流すルートに困る事は無かったやろうな。

 

(※闇市‥残飯から日用品からパクリもんまで、とにかく何でも屋さん)

 

朝鮮進駐軍というのは正式名称ではなく、実際に名乗っていたという話もあるけどホンマかどうかは分からん。ただ、日本の武器や軍服を盗んで使用していた事や、自分達の事を戦勝国やと言っていたのは有名な話。

朝鮮人の不法行爲におきましては、昭和二十二年に一萬五千六百十何件ございます。集團強盗及び窃盗が三千五百五十三人、件數にいたしまして千八百八十四件、それから集團恐喝及び詐欺は、件數にして三百四十八件、人數にして五百九十三人、その他實に件數にして全部併せまして五千六百八十二件、人數が一萬五千六百十人、こういうことになつております。この他に表に現われないこういう不法行爲、密入國の關係もありますが、こういうものは非常に多いのだろうと思つております。然るに最近になりまして段々それがひどくなりまして、毎日のように新聞紙上に現われる集團強盗の大部分は朝鮮人である。家庭を襲い、工場や倉庫を襲い、自動車を奪い遂には列車内で傍若無人の強盗をやつておるのは大部分朝鮮人であります。遂に濱松事件となり、犬山事件となり、神戸大阪の大事件となつて參りました。

引用:1948-04-27 第2回国会 参議院 治安及び地方制度委員会 第11号 - kokalog 国会議事録検索

犯罪を犯して捕まったとしても、武装解除された丸腰の警察に逮捕されるだけ。

 

それなら仲間連れて武器持って、助けにいけばええ。‥そのまんま、これが現実に行われた。

戦後の朝鮮人のポジションとは?

日本が戦争に負けた事で日本の一部やった朝鮮は、日本から独立する事になった。敗戦国の一部やけど、独立した事で敗戦国ではなくなった‥というのは理解出来るけど、なぜ各地で自分達を戦勝国だと言いふらしていたのかは疑問。

 

朝鮮人戦勝国でも敗戦国でも無い、いわゆる第三国人というポジション。でも、プレスコードを見ればGHQ朝鮮人を優遇しているのはあきらか。GHQ朝鮮人を可哀想やと思ったから?イヤイヤ、そんな考えではええように洗脳されてまうで。

 

個人的な意見を言えば、GHQは敢えて朝鮮人に犯罪行為へと走らせる環境を作ったと思っている。その理由は、アメリカのスパイ協力者として朝鮮人を利用するため。

  • 日本語話せる
  • 日本が好きというわけではない
  • 見た目日本人と似ている

単純にこの特徴だけでも、アメリからしたら喉から手が出る程欲しい人材。

戦後に与えられた特権は朝鮮人にどう影響したか

朝鮮人にとって、闇市での稼ぎは大きかった。ほんで、戦後でサラ地みたいになっていたから、勝手にバラック立てて不法占拠して土地を自分のものにってのも当時は多かった。駅前の一等地にパチンコ店が多いのもその名残という説もある。あと、ホルモンとか焼き肉店が全国に広まったのも闇市の影響が大きい。

 

闇市朝鮮人にどう影響与えたかというと、終戦前まで肉体労働者しか選択肢が無かったけど、手軽に儲かる経営者になれる道が出来たという事。

 

日本が戦争に負けた事で、朝鮮半島は混乱状態になったし、朝鮮戦争も起きたし‥祖国に帰った朝鮮人も、結局日本の方が住み心地がええって理由で帰ってくる人や日本に残る人が大勢おった。

アメリカは日本にCIAの協力者を仕込んだ

根拠も示さずにスパイなんて信じにくい存在を連呼していても、バカにされそうやからそろそろ真面目にスパイについての話をしておく。

 

終戦後の1952年。サンフランシスコ平和条約を発効して、日本はようやく主権を取り戻す事が出来た‥と思っているのは、錯覚‥そんなもんは、ただの洗脳であってGHQ撤退後もアメリカは日本にちゃっかりとスパイを仕込んでいた。

 

それも、ただ監視する為のスパイじゃなくて、完全に支配する気満々のポジションにスパイを配置しとる。これは妄想とかじゃなくて、普通にアメリカの情報公開制度によって確認する事が出来るの一部だけソース貼っておく⇩。まあ、日本では公開してへんねんけど。

www.archives.gov

日本で活躍していた主なスパイはこちら

(他にもいっぱいおるで)。

 このメンツが活動して残した痕跡は、今現在もハッキリと残っている‥というか力を増大させている。

 

詳しい説明をしたら思いっきり時間かかるからせーへんけど、補足だけしておくと岸信介と関わりが深かった創価学会と統一経協会は、結果的に現在の自公連立とも深く関わっている。

 

2013年にアメリカの情報公開制度によって、当時のCIAの記録で興味深いものがあるので貼っておく。

英文(原文ママ): Kishi called for cooperation in exchange for the acquittal of the case that Ikeda woke up for Chairperson Soka Gakkai Ikeda to be opposed to the security treaty opposition and the demonstrators which intensified for the new treaty conclusion of U.S.-Japan Security Treaty day by day, but Ikeda refused cooperation.[21]

邦訳(試訳):岸首相は日増しに激化する日米安全保障条約改定反対派やデモ隊に対抗するため、創価学会会長の池田が起訴された事件で無罪判決を言い渡すことを条件に協力を要請したが、池田はこの協力要請を拒否した。

この協力要請が拒否されたので、岸信介児玉誉士夫を頼って暴力団関係者を動員したとの事。

 

この引用文から読み取れる事が二つあって、一つは、岸の判断で司法を操作出来るという事。もう一つは、池田大作暴力団関係者のような存在と癒着があったという可能性が読み取れる。

日本はアメリカの植民地状態にあるという現実

 過去の記録から、CIAが日本にスパイを仕込んでいるという事は分かった。そもそも、スパイは何の為に仕込むんかって話。一般的には戦争を視野に入れて、優位に動く為に必要な工作活動をする事やと思うねんな。

 

もちろんこういった工作がすべて完成すれば、自由に法律を変えて日本を売り飛ばせばお礼の金を手に入れる事も出来る。多少国民が不満を持てば、世論操作も余裕のよっちゃんでテレビで洗脳すればええだけの話。

 

なにせ、テレビに流されやすいIQの低いバカを洗脳するのは簡単やからな。

 

これは僕の意見じゃなく政府の意見やで。もちろん根拠もある。

テレビに騙される国民をB層と定義付けて洗脳した

約20年前の小泉政権時代、政府はどうしても郵政民営化を押し通したかった。本当に国民にとってメリットがあるもんなら、きちんと説明すればええだけの話。でも、納得させられる程のメリットがある訳でも無かった。 

 

そこで国は、とある広報宣伝を有限会社Sという会社に委託していた。

 

そのPR方法とは、郵政民営化の必要性を国民に徹底的に“ラーニング”させるという手法やった。

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幸いにも僕はファイナルファンタジーをプレイしていたので、ラーニングという技を知っていたから分かるけど、そうでない方の為に説明しておく。

 

ラーニングとは敵の必殺技を観察して、自分でも使えるように完全マスターする技である。

 

じゃあ、このラーニングという手法を使って、国民は郵政の必要性を完全にラーニングできたんやろうか。少なくとも僕はアホやからさっぱり理解していない。

 

記憶に残っているのは『改革なくして成長無し』とか、印象的なワードをゴリ押ししていただけの印象しかない。そうそう印象を操作‥印象操作‥マインドコントールやがなっ❕

 

それもそのはず。何となくイメージで判断するB層にターゲットを絞ったからな。 

テレビに流されるB層とは

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構造改革のターゲット図

上の図は、構造改革の宣伝する為にターゲットを絞った図式。非常に分かりやすい。テレビを見るエリートA層と、テレビを見るバカ層!?‥バカのBでは無いと自民党は言い切っているが‥まあたとえそうやとしても‥‥言えるわけないよなぁ?

 

A層の支持者を集めるとB層が流されるという特徴があるらしく、A層の理解を得る為に数万人規模のイベントを企画したとか。言い換えれば賢い人も賛成しているよ~ってアホに見せればついでに扇動とでもいいたいんか?

 

C層とD層は眼中に無かったみたいやけど‥、もしC層が反対派の意見をネットで言えば、陰謀論者のレッテルを貼るつもりやろうな(笑)‥今みたいに。

 

この図式の“構造改革に~”の部分を入れ替えると、色々なものに当てはまるからよく見てて欲しい。

郵政民営化・合意形成コミュニケーション戦略(案)

構造改革は結局正解だったのか

複雑で難しいからよく分からんねんけど、唯一言える事はアメリカや外資にとっては利益があったけど、日本はどんどん落ちぶれているって事はたしか。

 

それもそのはず。

 

小泉『聖域なき構造改革』とか叫んでたけど、本当の聖域には一切触れずにひた隠しにしていた。

そもそも郵政民営化小泉純一郎の政策ではなかった!?

何を隠そう郵政民営化は小泉でも自民党でもなく、アメリカがすすめてきた政策やねんな。

 

紅葉のたよりが届く秋になると、アメリカからも年次改革要望書というものが届く。

 

年次改革要望書とは、日米で話合って成長できるように改革しましょう~っていうのは建前で、アメリカの利益を優先した要望を一方的に押し付けらる。その証拠に日本側の要望は一切スルーされてきた。その中の一つに郵政民営化が含まれていたという事。つまり、郵政民営化とは“アメリカによる、アメリカの為の改革”って事やな。

年次改革要望書が実現した主な例

見た感じどれも胡散臭いもんばっかり。何のために?って不思議に思う政策が確かにある。

 

現在名前は変更され日米経済調和対話って言う、アメリカが露骨に人目を気にしてつけた名前に変更されている。念のため補足しておくけど、対話も調和もクソも無い。

日米経済調和対話で実現した主な例

  • 食品の残留農薬基準の緩和
  • 医薬品の新薬登録の承認期間の短縮
  • 医薬品の認証に関し、海外での臨床データの活用
  • 通信事業者への周波数割り当てへの競売方式を導入
  • NTT改革を通じた新規参入の促進
  • 携帯電話の相互接続料金の引き下げ
  • 残留農薬基準を見直し
  • 高速鉄道に関する協力の意見交換
  • クリーンエネルギー技術協力
  • 過去の相手国に対する規制条項撤廃

 日米安保に見る日本の植民地支配

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図の紫色部分が横田空域

出典:横田空域の返還 | 東京都都市整備局

内政干渉どころの話じゃなかった先ほどの内容以外に、日本にある米軍基地についても問題がある。横田基地の上空は、横田空域といって航空管制は米軍が握っている。つまり、横田基地の空は日本の空じゃないって事。

 

当然近くにある成田空港や羽田空港も、この横田空域を迂回して歪な空路で飛んで行く事になるので、安全性の面で問題となっている。

 

横田空域以外にも岩国基地上空の岩国空域があり、嘉手納基地にも空域がある。これらも同じく航空管制は米軍にある。

 

こういった空域付近で事故が起こった過去の事例で、かなり酷いものがあるので紹介しておく。

いまから40年前(1977年9月27日)に同じ横田空域内で起きた、横浜市緑区(現・青葉区)での米軍ファントム機・墜落事件の例を見れば、明らかです。

このときは「死者2名、重軽傷者6名、家屋全焼1棟、損壊3棟」という大事故だったにもかかわらず、パラシュートで脱出した米兵2名は、現場へ急行した自衛隊機によって厚木基地に運ばれ、その後、いつのまにかアメリカへ帰国。裁判で事故の調査報告書の公表を求めた被害者たちには、「日付も作成者の名前もない報告書の要旨」が示されただけでした。

 出典:知らなきゃよかった…日本の空は「実はアメリカのもの」だった(矢部 宏治) | 現代ビジネス | 講談社(2/3) 

こんなおかしな事がまかり通る原因となっているのが日米地位協定。その日米地位協定の内容を協議‥というか一方的に通達されているのが日米合同委員会。

日米地位協定の内容は日米合同委員会で通達がくる

日米い地位協定の内容は空域だけじゃなく、細かいものまで含めると日本につくづく主権が無いって痛感させられる。日本の私有地ですら米軍は入れるのに、日本は米軍基地で何か問題があっても入る事は許されていない。米軍が罪を犯してもやたらと不起訴が多いし、報道も消極的。

 

それもそのはず、日米地位協定の内容を決めている日米合同委員会では、一方的に通達されるだけで協議が出来る環境ではない。日米合同委員会は、日本側は全員エリート官僚が参加しているのに対し、大使館の公使1名除いて米軍は軍人のトップ。

 

このメンツで決められているわけやから、日米地位協定の内容が不平等過ぎるのも頷ける。

日本のメディアにとって国民は二の次三の次

ここまで伝えてきた事は、どれ一つをとっても国民が知っておくべき大事な情報やと思う。でも、現状はこういった真実を知る国民は少ない。その原因の大きな一つとなっているのが日本のマスメディア。ほんで米軍基地と関連法案の取り決め、日米経済調和対話で政策の押し付け‥と軍事も政治も主権はアメリカが握っている事が分かった。

 

ここまで明らかにして、もし『メディアは国民に必要な情報をちゃんと伝えている!』と思っているなら、申し訳ないけど脳みそがウンコでできていると言わざるを得ない。

 

冗談は置いといて日本のメディアにとって、優先せなあかんものは株主や電通や広告主であって国民では無い。つまり、国民が必要としている情報であっても、広告主が良しとしない情報はテレビから流れる事は無い。

 

ペットボトルのラベルを外すように、競合他社を広告するような事があったら大問題なわけや。

おわりに

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創価学会が所有するファイザー

(↑実際にウェブページで確認したけど、後日削除されていた事を確認)

 

メディアが自分達の保身の為なら、国民に報せるべき事であっても平気で隠蔽してきた事はこれまでの記事の内容を見れば明らか。これらを見て一つ言える事は、メディアは権力に逆らって、国民に大事な情報を伝える事が出来ない状態にあるという事(そもそも、反日思想を持っている人間もおるけど)。

 

ワクチンメーカーのファイザーアメリカの製薬会社であり、日本のメディア以外にも幅をきかせている創価学会が、ファイザー株を39.1%も保有している。この状況を踏まえたら、政府が治療薬の承認に消極的なのも理解できる。メディアも同様で魅力的な競合他社である治療薬を宣伝する事なんて出来るわけがない。

 

政府の言うB層(バカ)にならん為には、テレビの情報全てが単なるワクチンビジネスの宣伝やっちゅう事に気付かんとアカンでええええええっちゅう事。

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