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【認知バイアス】第三次世界大戦と洗脳

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認知バイアス第三次世界大戦と洗脳

以前書いた記事↓↓↓。

反ワクチンがワクチン推進派を説得出来ない理由 - ヤタガラスピリチュアル

で紹介した内容は、認知戦を主観で推察して記事を書いた。おそらく、軍関係者が見たら驚く程鋭い所を突いているんじゃあないか、と自負している。知らんけど。

 

でも先進国の多くが、認知戦に注力しているという事は紛れもない事実。という事でその根拠だけをまとめたので、内容的には薄くなる。個別の認知戦に対する掘り下げ記事は、ボリュームが大きくなるのでいずれ書こうと思う(あまり注目度が無さそう)。

メディア全体に視野を広げた情報戦

メディアというのは、テレビだけじゃない。SNSやネット上におる賢くて有名な人も含めてメディア。これら全てひっくるめたのがメディアやねんな。

 

もし第三次世界大戦が起こると仮定したら、この戦争オリンピック(選手は国民)に参加しそうな国はNATO加盟国、中国、ロシアなどの国々(他にもあるけど)。んで、これら国や団体は実際の兵器による戦争以外に、サイバー空間や宇宙など複合的にあらゆる手段を取り込んで戦略を立てる考えを表明している。

認知バイアスという名のマインドコントロール

今回紹介するメディアの洗脳は“情報戦”に分類され、その中でも特に重要視されているのが認知バイアスを使ったマインドコントロール。マインドコントロールと聞くと甘く見る人も多いかもしれんけど、学校教育の歴史もマインドコントロールやで🌞

 

歪んだ情報で太平洋戦争(大東亜戦争)を認知させた事で、日本軍に対する現代の日本人の思想まで操作されていた事は紛れもない事実。これはGHQウォーギルトインフォメーションプログラムという名のマインドコントロール。米による日本への戦争犯罪自虐史観植え付け作戦。

 

ほんでその認知戦は過去形の話ではなく現在進行形で、陸・海・空・宇宙・サイバーに続く戦場として先進国が重要視しとるっちゅう事!

諸外国の認知戦に対する姿勢

冒頭の第三次世界大戦に関与しそうな、NATOや中国やロシアといった国の認知戦に対する姿勢を紹介する。ただ、メディアや国民というワードはどの資料でも極端に少ない。基本的に有事を想定した認知領域への作戦がベースとなっているが、平時に置いては自国民や敵国の国民に向けて応用する可能性は高い。

NATO

NATOとは、北米やヨーロッパ間30ヶ国で構成される政府間軍事同盟。日米安保のような曖昧さを残した記載ではなく、明確に相互防衛について取り決めがされている組織。中露にとっては、西側への侵攻の妨げとなっている。

 

少し話が逸れるけど、この相互防衛を取り決めているのがNATO第五条で、日米安保第五条とあまりにも差があるので、画像を張り付けておく。

 

どう見てもアメリカは責任逃れする余地を残している。これを防衛義務があると日本では認知を歪ませている。これも一つのマインドコントロールアメリカは“守ってくれる”と⇩。日米安保第五条‥‥‥すっくな!

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話を戻し、NATOは年二回イノベーションチャレンジとして、加盟国間で新しい戦術や技術の開発&研究&情報を共有する目的でイベントを開催している。そして、カナダが認知戦争に関するイノベーションチャレンジを主催した。それを取り上げたGREATGAMEINDIAの記事がある⇩。

greatgameindia.com

イノベーションハブマネージャーのデュ・クルーゼルは、人間の脳が新しい戦場として、多額の投資をしている。また、ビッグテックのビッグデータも利用して、将来的にはAIでプロパガンダも発信すると言及。つまり、SNSが作戦領域という事やでぃ。

NATOイノベーションチャレンジ|衝撃的な発言

上記GREATGAMEINDIAのリンク先記事で、大会運営サイドの言葉を複数個所引用してんやけど、その中に衝撃的な言葉があったので、以下にまとめた。

  • 脳科学の武器化』
  • 『人間の脳の脆弱性
  • 『個人をハッキング』
  • 『脳は21世紀の戦場になるだろう』
  • 『敵の脆弱性から利益を得る』
  • 『認知戦争の目的は軍隊だけでなく社会に害を及ぼすことである』
  • 脳科学の軍事化』

ほんで、ハッキリとこのようにも言及している⇩。

その行動分野はグローバルであり、軍隊だけでなく、人間、民間人の支配を掌握することを目的としています。

【引用:GREATGAMEINDIA

 

これらを裏付けるように同記事内で、カナダのオタワシチズン紙がヤバイ事を報道していた⇩。

ottawacitizen.com

記事の内容は、カナダ軍がパンデミック下を利用して、カナダ国民をプロパガンダの実験台にするまたとない機会であるという内容の報告書を提出していた、というニュース。計画していた事は事実で、軍は否定しながらもプロパガンダの制御不能状態であったり‥、ちょっと英語が分からんので詳細は分からんけど、ヤバイ企てがバレたって事は確かみたい。

 

とりあえずNATOの認知戦に対する姿勢はこんな感じかな。

 

いちおう、NATOの認知戦資料の元データも貼っておくから、マニアックな方はどうぞ⇩。

https://www.innovationhub-act.org/sites/default/files/2021-01/20210122_CW%20Final.pdf(上記ウェブサイトのNATO元データ)

⇧ボリュームがすごいけど、また気が向いたらこのpdfだけで記事を書くかも。

ロシア

元在ロシア防衛駐在官の経験から、ロシア軍事、サイバー領域、情報戦などを加えたハイブリッド戦について詳しい佐々木考博(ささきたかひろ)氏による『ロシアが推し進める「ハイブリッド戦」の概要とその狙い』を参照してみる。かなりマニアックな分野にも精通しているマニアックな人はおるんやなぁと感心‥。

【リンク先:ロシアが推し進める「ハイブリッド戦」の概要とその狙い

佐々木孝博氏の経歴

佐々木孝博氏の経歴

軍事以外の手段を使う戦争を(西側諸国では)ハイブリッド戦争と呼び、その中核となるのが情報戦。影響工作ともいわれる心理戦略の事で、NATOや中国と同じくロシアも認知領域に重点を置いている。

 

上記リンク先では、露のゲラシモフ参謀総長の論文を元に佐々木氏が解説してくれてんやけど、ゲラシモフの発言を強調して引用していたので紹介しておく。

グラシモフ参謀総長の写真

グラシモフ参謀総長

①平時とも有事とも判断のつかない状態から軍事行動を開始すること

②各軍種が各個に行動するのではなく、統合的に高機動で、かつでき得るならば非接触の軍事行動(情報戦・サイバー戦・電磁波戦などを念頭)で打ち勝つこと

③軍事施設のみならず重要インフラ、社会インフラなどの国家の核心施設を目標とし軍事力のみならず経済力をも低下させること

④高精密兵器、特殊部隊、ロボットシステム(18)や
新しい物理学原理(量子コンピュータ、量子通信、量子暗号などを念頭)に基づくシ
ステムを利用すること

⑤正規軍・非正規軍、民間軍事会社なども軍事行動に参加さ
せること

⑥敵領域の全縦深(陸上、海洋、航空、宇宙、サイバー空間及び電磁波領
域など)で同時に活動すること

⑦非対称戦・非接触戦を使用すること

引用元:http://anpokon.or.jp/pdf/kaishi_780.pdf

 

③を見ると、今の日本も水を民営化する動きがあちこちで起きているけど、失敗例しかないとかの意見も大事やけど、攻撃である自覚を持たんとアカンよね。

中国

西側諸国でいうハイブリッド戦争は中国では超限戦って呼ばれている。その中でも認知領域の戦いを攻心術や心戦と呼び、古代から戦術として取り入れている。具体的に言うと以下の三点を作戦内容に掲げている。

  • 認知抑制
  • 認知形成(塑造)
  • 認知コントロール(控制)

日本でも知っている人は多いと思うけど、中国には“五毛党”と呼ばれる世論誘導集団がいる。ネットの書き込み1回で五毛(0.5元)支払われていた事から、こんな呼び名が生まれた。でも、こういった工作員は大した脅威ではない。

 

ホンマに脅威なのは、感情を伴う認知バイアス。手っ取り早いのが“怒り”。SNSを見ていると、引っ掛かっている人があまりにも多い。話が逸れるので詳しく書かんけど、率直に言うと韓国と中国のヘイトを煽るように認知バイアスをかけている。

 

一つの統計データで断定するのもアレやけど、大方間違ってないとは思う⇩のデータ。

中国が嫌いですか?という質問
  • 1位‥日本【8~9割】
  • 2位‥韓国【7割】
  • 3位‥台湾【6割】

参照元サイト:世論の分断を煽る「認知戦」 | オピニオンの「ビューポイント」

 

一方で、オーストラリアが中国の浸透工作に耐えかねて,、スパイ防止強化の法案を可決したというニュース⇩。こちらは日本の主要メディアは軒並みスルー。

www.afpbb.com

 

自国(中国)へのヘイトを増大させ、日本人に憲法改正の必要性を煽る。賛成している人もおるけど、自民党改憲草案(こんな風に改憲しますよってやつ)にはスパイ防止法はスルー。おまけに最高法規97条の人権削除に、緊急事態条項を加憲。

 

2秒でバレる程分かりやすい罠。

 

下記はNIDS防衛研究所PDFから抜粋。

特定の情報とメディアを運用し、理性的な宣伝や抑制と抑止、感
情の誘導を通じて、目標対象の心理と行動に影響を与える闘争行動である。

参照サイト:中国が目指す認知領域おける戦いの姿|NIDS防衛研究所

 

最後に中国が掲げる対日戦略“三戦”お伝えしておくで。

  • 興論戦
  • 法律戦
  • 心理戦

しっかりと法律をターゲットにすると言及してんで。

認知戦という名の軍事戦略が無防備な国民に向けられる

中露や欧米諸国が、認知領域での戦争に注目している事が分かった。パンデミック以降、米中の情報戦が飛び交う中、日本は無関係でおれるハズは無い。軍事的に研究されたマインドコントロールプロパガンダが、平和ボケした日本に容赦なく降り注いでいる。ほんで、まんまとしてやられてしまっている。

 

どないかせんとあかん!(東国原風に)

▼音声読み上げソフト

VOICEVOX :https://voicevox.hiroshiba.jp/

Voice:ずんだもん

Voice:四国めたん